省エネ製品について | 環境経営

省エネ（省エネルギー）とは、

石油や石炭、天然ガスなど、限りあるエネルギー資源がなくなってしまうことを防ぐため、エネルギーを効率よく使うことを言います。

現在の私たちの暮らしや社会は、エネルギーの消費によって成り立っています。日常生活に欠かすことのできない電気、ガス、水道はもちろん、現代社会の基礎になっている運輸、通信なども全てエネルギーを利用しています。更に、食料品、衣料品など、あらゆる製品はその生産や流通の過程においてエネルギーを利用しています。

こうしてみると私たちの豊かな生活は直接エネルギー（電気・ガス・ガソリンなど）を使用する場面だけでなく、様々な形でエネルギーを消費することによって支えられているのです。

なぜ省エネが必要か？

省エネルギーはエネルギーの安定供給確保と地球温暖化防止の両面の意義を持っています。

エネルギーの安定供給確保は、エネルギー資源のほとんどを輸入に頼っている日本にとって最重要課題の一つです。

地球温暖化防止については、温室効果ガスの大部分を占めるエネルギー起源の二酸化炭素排出削減へ向けて、省エネルギーの必要性が一層高まっています。

地球温暖化にストップをかけるためには、一人ひとりが問題意識を持ち、省エネを実行することが大切です。

増加する家庭のエネルギー消費

日本のエネルギー消費は、工場などの産業部門は減少しているものの、事務所・商店や家庭などの民生部門と自動車などの運輸部門での増加が大きいため、全体として増加しています。

家庭部門は、第1次石油ショックがあった1973年度から、2018年度までの間に、約2倍に増加しています。（資源エネルギー庁「エネルギー白書2020」より）東日本大震災以降は節電などの省エネ意識の高まりにより低下傾向にありますが、一層の省エネを進めることが必要です。

家庭の用途別エネルギー消費

家庭のエネルギー消費を用途別にみると、2018年度におけるシェアは、動力・照明他が33.8％で最も大きく、給湯28.4%、暖房25.4%、厨房9.2%、冷房3.2%と続きます。

1965年度と比較すると、動力・照明用のシェアが増加しました。これは家電機器の普及や大型化、多様化によるものと見られています。また、エアコンの普及により、冷房のシェアも増加しています。

家庭でエネルギーを多く使う機器

家庭でエネルギーを多く使う機器は、エアコンなどの空調機器、冷蔵庫や洗濯機などを動かすための動力や照明器具、テレビなどです。また、待機時消費電力は近年減少傾向にありますが、2012年度において家庭の世帯当たり全消費電力の5%以上も占め、まだ削減する余地があります。

（参考：資源エネルギー庁　省エネポータルサイト）

省エネルギー投資促進に向けた支援補助金

事業者の更なる省エネ設備への入替を促進するため、「先進設備・システム」、「オーダーメイド型設備」の導入を支援する補助金が資源エネルギー庁にありますので、一度検討されてみてはいかがでしょうか？